エピローグ

　長期化する第十二次露土戦争（英露戦争）は、英・土・露各国の経済を疲弊させていくことになる。中でも、先進工業国のイギリスとその経済圏に属しているオスマントルコに比べて、基本的には農業国だったロシアには長期戦は重荷となった。戦争末期には、最前線への武器弾薬の供給が滞るという事態に陥った。やがて、ロシア軍は英・土連合軍に対して敗退を重ねていくこととなる。ロシア国内の世論は沸騰し、国民の不満は政府へと向けられた。そして、1922年、ロシア革命が勃発し、ロシア各地で政府軍と赤軍との内戦となった。ロシア政府は中東・アフリカ利権の放棄を条件として、英・土両国に講和を申し出た。やはり経済的に疲弊していた英・土両国もこのロシア政府の講和を受け入れ、ようやく第十二次露土戦争は終結した。しかし、それでもロシアには平和は訪れなかった。政府軍は各地で赤軍に敗北を重ね、ついに赤軍は政府を打倒し、プロレタリアート独裁政権が樹立され、ここにソビエト社会主義共和国連邦（ソ連）が誕生した。旧ロシア皇帝家は民主制の下では政治権力は剥奪されていたが、存続は認められていた。しかし、プロレタリアート独裁政府は、戦争で傾いた財政の建て直しのため、皇帝一族を亡き者として、その財産を没収することを決定した。

　ロシア本国の混乱に対するかつてのロシア植民地の反応は様々であった。アフリカではかつてロシアに併合されたエチオピアがオスマントルコの衛星国として再独立した。アフリカ内陸部もまたロシア革命で図らずも独立を手にしたが、その後、白軍と赤軍の内戦状態に陥った。スカンジナビア半島北部のノルランド(Norrland)では、白軍がキリル元大公ヴラディミールを象徴として頂く西方ロシア帝国を樹立し、アラスカには赤軍による一家虐殺の惨事を奇跡的に逃れた皇女アナスタシアを象徴として頂く東方ロシア帝国が樹立され、それぞれ白軍の最終拠点となった。北ニューギニアをはじめとするオセアニアのロシア植民地には、革命で生じた政治的空白をついてアメリカ合衆国が進出して西太平洋の覇権を確立しようとしたが、日・英・土が先を制して旧ロシア植民地を東方ロシア帝国の植民地として承認したので、アメリカ合衆国のアジア進出は阻まれた。

　仏墺戦争が膠着化すると、オーストリア国内でも異変が勃発した。「革命の輸出」をめざすソ連の共産主義者たちはハンガリー、ガリチア、ユーゴスラビアの共産主義者たちを扇動していたが、長期化する戦争で不満が鬱積していたハンガリー、ガリチア、ユーゴスラビアの住民は共産主義者に扇動されて各地で蜂起した。このせいでオーストリアは一旦は占領していた仏領スイスを放棄してフランスとの現状復帰の講和を結ばざるを得なくなった。その後、オーストリアからはハンガリー、ガリチア、ユーゴスラビアが分離し、オーストリアは列強の座から転落したのであった。南ドイツ同盟の中でオーストリア、バイエルンに次ぐ大国であったヴュルテンベルクでは君主制が存続していたが、仏墺戦争での敗北により、その責任を追及された国王は退位を迫られ、革命政府が樹立されたが、保守派と共産主義者の対立に悩まされた。

　第十二次露土戦争で疲弊したイギリスは、西太平洋とインド洋での代理勢力として、反ソ国家としての日本とオマーンに価値を見出していた。英土同盟に加えて日英同盟はさらに緊密なものとなり、イギリスはオマーンとの関係改善に動いた。そして、ついに、日英土同盟に我がオマーンが加わることとなった。この同盟により、日本は石油の安定供給源を得て、オマーンは日本の海軍力で朝鮮での鉄の安定供給が保障されることとなった。

　第十二次露土戦争と仏墺戦争で欧州諸国が疲弊したのに対して、戦時中に欧州諸国へ民需物資を売り込んで国際収支が大幅黒字となっていた日米両国は、軍事予算を増やして軍拡に向かっていた。両国ともイギリスの友好国であったが、このまま軍拡を続ければ、早晩、両国が太平洋で衝突するのは明らかであり、そのときに打撃を被るのは環太平洋で利権を有するイギリスであった。そこで、イギリスは日米両国の衝突を回避すべく行動を開始した。まず、両国の軍拡競争を国際平和に対する脅威であるとして国際世論を煽り、日米両国に軍縮会議への参加を表明させた。しかし、アメリカが日本と同等の軍縮を認めようとはせず、会議は難航した。そのとき、東方・西方ロシア帝国は日英両国に対して防衛協定を提案した。東方・西方ロシア帝国が日英両国の余剰の海軍力を対ソ防衛のため傭兵として受け入れるというものであった。東露・西露両国内には、日・英・土に対する立場の弱さを危惧する向きもあったが、オマーンも加えた協定とすることで国内での承認が得られ、防衛協定は日・英・土・東露・西露・オマーンによる六ヶ国防衛協定となり、ソ連を包囲する「反共の弧」が形成された。

　辛亥革命後の中国は、各省ごとに実力者が軍閥を旗揚げし、群雄割拠の様相を呈していた。日本とオマーンは満州の一軍閥であった奉天軍閥と密約を結び、奉天軍閥を満州最大の軍閥へと育て上げ、日本とオマーンへの協力者とした。奉天軍閥は北京での安徽派と直隷派の対立抗争に介入し、やがて両派を追い落として北京政府の実権を握った。その後、日本とオマーンは、中国国民党政府と米国に接近しはじめた奉天軍閥をも排除して、その跡地にイラフシャンに亡命していた清朝最後の皇帝溥儀を国家元首とする満州国を傀儡国家として建国した。

　第十二次露土戦争と仏墺戦争での好景気で繁栄していた米国経済は、やがて一部の経済学者がその過熱を警告する段階に入った。そして、ついにそのバブルが崩壊する時が来た。ウォール街での株価大暴落は世界中を巻き込む大恐慌へと発展していった。ドイツ諸邦やオーストリアでは、社会不安を利用してファシズム勢力が台頭する原因となった。日本、オマーンの経済もまた世界恐慌の影響を受けて低迷していたが、東露帝国・西露帝国政府は、ソ連に対峙する安全保障上必要と判断して、同盟国である両国の財政支援を決定したので経済危機を脱した。

　ヴュルテンベルクでは、社会不安を利用して台頭した国家社会主義労働党が政府転覆を狙って一揆を起こした。この一揆は鎮圧されたが、その後もドイツ諸邦では国家社会主義労働党が勢力を伸ばし続け、合法的な政権獲得を目指し、フランスへの報復・反ユダヤ主義などの政策を掲げて民衆の心理を掌握して第一党となった。国家社会主義労働党の指導のもと、ドイツ諸邦は合邦を果たし、大ドイツ連邦が誕生した。

　いろいろと紆余曲折がありましたが、1917年にようやく文明国となることができました。ただし、文明化が遅すぎたせいで、他の文明国に殴りこみをかけるには軍事力に差が開きすぎて、最後は弱小国に戦争を吹っかけるだけに終わってしまいました。いつの日か、オマーンが速やかに文明化を果たして世界で大暴れするＡＡＲがアップされるのを期待しつつこれにて筆をおかせていただきます。長い間お付き合いいただきまして誠にありがとうございました。